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人生のヒントになる本

「おカネの天才」の育て方 一生おカネに困らないために、親が子供に伝えるべき「おカネの話」

ニューヨーク・タイムズ紙ベストセラー! 世界8カ国で出版の「お金の教育」本、日本でもいよいよ発売
オバマ政権の「若者の金融教育に関する諮問委員」で「個人のおカネの専門家」が直伝
●「自己責任」の世の中になりつつある今だからこその「子供におカネのスキルを正しく授ける本」
●親が「おカネの天才」でなくても大丈夫、子供から大人まで役立つ具体的なアドバイスが満載

――イントロダクションから抜粋
おカネの話題が出るだけで不安になったり、ビビッてしまう親も多い。親自身が、おカネの扱いが下手すぎることを恥じていて、子供に自分のダメダメぶりを知られたくないと思っていたりする。それなりに経済的にきちんとしていても、おカネについて話すのはちょっと気がひけるという親もいる。おカネについてまったく話さない親も少なくない。
そこが問題だ。子供がおカネをどう扱うようになるかに最も大きな影響を与えるのは親なのだ。それは研究でも明らかになっている。だから、子供が学校に入学する前に、おカネの話をした方がいい。ケンブリッジ大学の研究によると、おカネの管理に役立つ習慣の多くは、7歳までに決まると言われる。

どうしてお小遣い制は役に立たないのか? アルバイトも効果があるとは限らないのはどうしてか? スーパーのレジで幼稚園児のわがままに負けてしまうと、その子が大人になってクレジットカードの借金を重ねがちになるのはなぜか? 10代の子供に株取引の口座を与えて株式市場について教えるのが、なぜ大間違いなのか? いくつになったらクレジットカードを与えていいのか? 親が現金を少しずつ使う方が子供へのいい教育になるのはどうしてか? 勤勉で貯蓄のできる子供を育てるために、具体的にどうしたらいいのか? そんなことをこの本に書いた。

この本は、親が子供に教えるべきおカネの話だ。あなたの子供が3歳でも23歳でもかまわない。子供の年齢層を6つに分けて、各章で教えるべきことを書いている。就学前、小学生、中学生、高校生、大学生、そして社会人。おカネの基本知識はもちろん、おカネにまつわるさまざまなトピックについての「ここだけの話」もある。

――訳者あとがきから抜粋
今時の「自己責任」の世の中で、アメリカの事情は他人事ではない。おカネの知識があるかないかで、これからますます格差は開いていく。日本の子育て中のカップルや今から社会に出る人には必須の知識が本書にはまとめられている。私のようないい年をした大人に役に立つアドバイスもある。

――アドバイスのほんの一例
・就学前:初めての貯金!
・小学校:銀行に連れて行く
・中学生:貯金を習慣づける
・高校生:学業優先(週15時間以上のバイトはダメ)
・大学生:クレジットカード解禁(ただし要注意)
・社会人:ムダ遣い禁止(婚約指輪が高いと離婚しがち)

――目次
イントロダクション 子供と話そう──おカネについて
第1章 子供とおカネの話をするときの14のルール
第2章 貯金しよう
第3章 努力には見返りがある
第4章 借金を返そう
第5章 賢くおカネを使おう
第6章 保険をかけよう
第7章 投資についての単純な真実
第8章 社会に還元しよう
第9章 子供にとって何より大切な決断:大学の学費
第10章 親へのおカネのアドバイス

著者について

ベス・コブリナー(Beth Kobliner)
米著名コメンテーター兼ジャーナリストにして、パーソナルファイナンスの第一人者。ニューヨーク・タイムズのベストセラー『Get a Financial Life:Personal Finance in Your Twenties and Thirties』(未邦訳)の著者(本書『Make Your Kid A Money Genuis』も連続してベストセラー入り)。
マネー誌、グラマー誌、レッドブック誌のコラムニストであり、ニューヨーク・タイムズウォール・ストリート・ジャーナル、リーダース・ダイジェスト、オプラ・ウィンフリーが発行するO・マガジンにも寄稿している。ハフィントン・ポスト、シーノーズ・ドットコム、マネー・ドットコムにも記事を執筆。また、NBCのトゥデー・ショー、ABCのグッドモーニング・アメリカ、CBSのアーリー・ショーといった人気テレビ番組に出演し、公共放送のモーニング・エディションなど、ラジオ番組にも登場する。政治経済チャンネルのMSNBC、公共放送のザ・テイクアウェイやマーケットプレースといった経済番組のレギュラー出演者でもある。
2010年にバラク・オバマ大統領から若者向け金融教育諮問委員会のメンバーに指名され、そこで、マネーアズユーグロー・ドットコムを創立。子供の年齢に合わせた20の教訓を提供するこのサイトには、140万人以上が訪れ、2016年には消費者金融保護局にも採用された。

 
 

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